かきもちはこちらから

手軽にミニ盆栽は、スタイル

盆栽と聞くと、父の趣味、陳腐なイメージがまだ定着しているのかもしれない。さらに、お手入れも大変そうな声も聞こえそうだ。しかし、ガーデニングブームのおかげで、若い世代には、ミニ盆栽の形に盆栽が反映されてきた。名前の通り、ミニのために場所をとらないし、玄関などに飾られ、一人暮らしでも簡単に盆栽を楽しむことが可能だ。やはり日本人、日本風のミニ盆栽をインテリアとして導入すると、ほっこり癒しの空間があること間違いなしだ。
最近、雑貨店で苔盆栽を目に買ってしまいました。ギンゴケ、スギゴケなど多くの種類を使用して、松、観葉植物、野菜の芽など、さまざまな植物の苔玉を作って植えてしまったキュートな存在に好きになってしまいました。少し緑が好きな場所に必要な陶器の容器に入れて育てることができるてしまうので、気軽に楽しめる苔盆栽が楽しくなりました。
　光学機器メーカー「オリンパス」がＭ＆Ａ（企業の合併・買収）をめぐって不透明な資金の流れを指摘されている問題で、奈良市に住む個人株主が同社の監査役に対し、Ｍ＆Ａ当時の経営陣を相手取って損害賠償訴訟を起こすよう求めていることが２日、関係者の話で分かった。会社側が６０日以内に訴えを起こさない場合、株主代表訴訟を起こす方針。

　対象としているＭ＆Ａ当時の経営陣は、１０月２６日に会長兼社長を辞任した菊川剛氏（７０）ら。株主は監査役に対し、英医療機器メーカーの買収を仲介した投資助言会社への報酬と、国内の健康食品販売など３社の買収額を合わせた計約１３９０億円の賠償を請求するよう求めている。

　株主の弁護団は「会社の自浄作用には限界もある。公開の法廷で事実関係を明らかにしてほしい」と話している。

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　環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）の交渉参加に反対する民主党議員が、５日に東京・有楽町で予定される反対集会やデモ行進への参加をツイッターで呼びかけ始めた。推進派による封じ込めが進む中、巻き返しを図りたいようだが、野田佳彦首相は交渉参加の意向を固めているだけに「やりすぎだ」との声も上がっている。

　「ＴＰＰのことが『よく分からん』という人も『なるほど』解説します。参加自由。集会の後、日比谷公園からデモ行進付き」

　川内博史衆院議員は１日夜、ツイッターでこうつぶやいた。集会とは、ＴＰＰに反対する有識者らで作る「ＴＰＰを考える国民会議」（代表世話人・宇沢弘文東大名誉教授）が計画した「ストップＴＰＰ！！　街頭演説会」。５日午後１時から東京・有楽町で反対集会を行った後、日比谷公園から国会議事堂などへデモ行進する予定だという。

　この動きに中後淳、斎藤恭紀両衆院議員らも同調。ツイッターやフェイスブックを通じて情報は拡散しつつある。

　一方、超党派の「ＴＰＰを慎重に考える会」会長の山田正彦元農水相は２日、民放番組で「若い人たちには離党を覚悟している人が何人もいる。野田佳彦首相が強引に参加を決めるようであればわれわれも覚悟しなければいけない」と離党をほのめかした。

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　秋田県仙北市の田沢湖で絶滅したとされた淡水魚クニマスが約７０年ぶりに山梨県富士河口湖町の西湖で生息していたことをきっかけに、交流を深めていた両市町が２日、同町役場で両湖の姉妹湖提携書に調印した。

　提携書は「クニマスを絶滅させないため、西湖・田沢湖の環境保全に協力し、互いの発展のため末永く付き合う」ことを約束する内容。調印式には同市から門脇光浩市長ら９人、同町から渡辺凱保町長ら１６人が出席し、クニマス研究者で、西湖での生息を確認した中坊徹次・京大教授（魚類学）が立会人となった。

　両首長は提携書に署名し、笑顔でがっちり握手。両市町長は今後、互いのスポーツ行事に出席し合うなど交流を深め、将来的には両市町の災害協定締結も検討している。

　田沢湖は１９８７年に台湾・澄清湖と姉妹湖提携を結んでいる。

　国民新党の亀井静香代表は2日の議員総会で、環太平洋連携協定（TPP）交渉参加に反対の立場から、藤村修官房長官や民主党の輿石東幹事長に対して「野田政権は薄氷の上に成り立っている。平常心を失った外交対応で政権そのものが薄氷を踏み破ることがあってはいけない」と伝えたことを明らかにした。
　亀井氏はこの後記者会見し、民主党の仙谷由人政調会長代行が慎重派の動きを「信念か宗教的関心か」などと評したことについて、「とりまとめをする者がふざけたことを言ってはいけない。ふざけた立場で党内の意見をとりまとめようということ自体が間違っている」と批判した。　

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