かきもちはこちらから

雨の日はスポーツクラブで汗を流そうと

土曜日は朝から雨だった。こういうことは気分も憂鬱になる。それで娘二人を連れてこれは、このところご無沙汰だったスポーツクラブに行ってみた。昨年、我が家の近くにできた新しいスポーツクラブ、ジム、スタジオ、プール、入浴施設が揃っている。ここでは、会員にならなくても、自由に利用することができます。三人でヨガのクラスをして、プールで泳ぐ教育システムを使用したりして汗を流し、サウナでくつろいで帰ってきた。
サッカーユニフォームは、やはり非常に素晴らしいことですね。肌によく合う、しっかりと汗を乾燥し、従って最も動きやすいデザインですね。非常に着心地の良いものなので、ぜひ普通のファッションアイテムとしても一般大衆くれると嬉しいものですよね。サッカーユニフォームならどんなシーンにもよく似合いますね。
　【防災力の向上へ】東日本大震災からまもなく半年がたとうとしている。復興への道は険しいが、今後も予想される地震などの天災に対し、私たちはどう備えをしたらいいのか。地方の実情に詳しい日本政策投資銀行地域振興グループ参事役、藻谷浩介氏に聞いた。

　−−東日本復興構想会議検討部会で、日本は「カラミティプルーフの国」を目指すべきだと提唱されました

　藻谷「私が震災後に思いついた言葉です。日本語にすると「免災構造の国」。どんな天災にあっても、被害を最小限にとどめ、いずれ何事もなかったように復興する国というイメージで使っています。

　カラミティは災難や悲惨な出来事、惨禍、プルーフはウオータープルーフで使われているように防水加工、水をはじくという意味です。水をかぶるもののはじいてしまうように、災害をはじく、そのような国づくりをしなければいけないと思います。繰り返し天災がくることは歴史の痕跡に残っていますが、それでも国が存続していくためには、カラミティプルーフの考えを持つことが必要だと思います」

　−−東日本大震災では、甚大な被害となりました

　藻谷「確かに今回、悲惨な状況で大津波による被害者は多く、とても残念ですが、被災地域住民の秩序正しい行動もあり、地震による建物倒壊などによる死者は極小化しています。阪神・淡路大震災の６４００人に比べて、揺れによる死者は少ない。カラミティプルーフは半ばまで達成されているといってもいいのです。むしろ天災がなく、備えを怠っている国よりも、日本は安全な国になれるのです」

　−−防災意識は高まってきたのでしょうか

　藻谷「大震災を機に高まったといえますが、それではどれだけ自宅に食料や防災機器を備えているのかというと、まだ十分ではない。地域の小中学校に水や食料を備蓄することをもっと進めてもいいと思います。

　防潮堤があり、津波に対して高い所に逃げれば生命は助かる可能性は高い。建築基準法による新耐震基準が定められた昭和５６年以降の建築物で、防火をきちんとしていればほぼ大丈夫であることが分かっています。

　ただ、首都圏で家屋の改修に取り組んでいるという話を聞いたことはあまりありません。建築物の耐震化、とくに個人住宅の耐震化を加速させる必要があります。東京の場合、脆弱（ぜいじゃく）なのは木造密集地です。倒壊の恐れとともに火事になったら、すべて燃えてしまう危険があります。都市計画上、ある程度規制したほうがいいと思っています」

　−−都心部での懸念は

　藻谷「首都圏の場合、問題は地下鉄や地下街です。地下鉄の入り口を止める扉がありますが、それが素早く、完全に働き閉まるかどうか。１カ所でも漏れているとアウトになります。それは集中豪雨の場合でも同じことが言えます。河川の堤防が決壊するような想定外の集中豪雨などがあったときに、地下街に流れ込まないような防火扉のようなものを設置して、定期的に訓練しておくことが大事です」

　−−ライフラインの耐震化も課題です

　藻谷「仙台市の都市圏の人口は１６０万人。震災で物流が途絶えても新潟方面などからの支援があって、仙台市民は持ちこたえた。しかし、３５００万人の首都圏がまひしたとき、他地域が支えるのは難しいだろう。とくに東京は外から支援物資を運び込む導線が極めて弱い。そのためには、首都圏は循環型の交通インフラの確立、たとえば圏央道や外環道を速やかに整備することも必要だと思います」

　−−首都圏の一極集中は防災上、どう考えますか

　藻谷「ライフラインのリダンダンシー、つまり重複性の確保を急ぐべきだと思いますが、それとともに首都圏と関西圏の並立という２眼レフ構造を再評価すること、また、地方中枢都市の機能を再強化すべきだと思います。

　日本の企業は、本社機能を東京に集中して、すべてをコントロールする手法ですが、防災上や電力不足の観点からも分散型にしたほうがよい。役割や機能をいくつかの地域に分担させ、バックアップ体制の整備を奨励すべきだと思います」

　−−災害に強い国をつくるために必要なのは

　藻谷「天災がいつかは来ると覚悟して、事前に手を打つことが大切です。事前であれば、事後の資金の何分の一かで済むはずです。今後、火山による大噴火も、これまでの周期から考えると、いつ起きるか分からない。火山灰が東京に１０センチ積もるだけで、パソコンのシステム障害をはじめ産業界への影響は少なくないのです。

　今回、悲惨な東日本大震災を経験したわたしたちは、大きな時代の節目として、失った尊い命を忘れずに、いつかは来るだろう天災を想定して、街づくり、国づくりを進めていくべきだと思います」

　【プロフィル】藻谷浩介（もたに・こうすけ）　昭和３９年山口県生まれ。東大法学部卒業後、日本開発銀行入行。米コロンビア大ビジネススクール留学、日本経済研究所出向などを経て、地域振興の各分野で精力的に研究、講演などを行う。

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